（山陽新聞２０２１年１０月１９日の記事より引用）
●学会２３年目標 対象疾患拡大
日本癌治療学会は、若いがん患者が将来子どもを持てるよう、生殖能力を温存する方法をまとめた初の指針の改訂に着手する。
指針ができた２０１７年以降の知見を盛り込んで対象疾患を広げる。
追加対象として、ホルモン療法が行われる乳がんや、頭頸部がん、抗がん剤の一種で治療される自己免疫疾患などを想定。
改訂作業には患者の代表も参加し、２３年の完成を目指す。
精巣や卵巣は、抗がん剤や放射線治療によって機能が損なわれる恐れがあるが、事前に精子や卵子を凍結保存することで、治療後に子どもを持てる可能性が高まる。
現在の指針は、がんの治療を最優先としつつ、「女性生殖器」「乳腺」「小児」「泌尿器」など八つの領域のがんについて、生殖能力の温存を検討した方がよい人や、推奨できる方法をまとめている。
厚生労働省が本年度から始めた、凍結保存にかかる費用を補助する制度の対象者を決める際にも活用されている。
今回の改訂では、現指針では対象となっていないが投薬治療などによって生殖能力を失う恐れがある疾患を加える予定。
生殖能力を温存する新たな技術も、推奨できると判断したら盛り込む。
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（人工授精・体外受精・顕微授精）
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