（読売新聞 ２０１９年４月２６日の記事より引用）
●専門医リスト 参考に
婦人科のかかりつけ医を見つけるためには、日本女性医学学会のホームページで公表している専門医のリストが参考になる。
そのほか、「女性専門外来」を設ける病院やクリニックも増えている。
「女性の健康とメノポーズ協会」の「女性の健康カフェ」は、ＪＲ大阪駅前のグランフロント大阪内のナレッジサロンで２ヵ月に１度、平日の夜に開かれている。
●負担６８２８億円
国内では、女性の月経に伴う社会経済負担（労働損失、通院費、市販薬費用）は１年間で６８２８億円に上るとの試算があり、企業の中には「働き方」を見直す動きも出ている。
ＮＴＴデータＭＳＥ西日本事業本部（大阪市）は３月、全ての女性社員に加えて男性管理職も対象に、女性の健康課題に関する講習会を開いた。
企画した辻森久子さんは「女性特有の課題に対し、社内で共通認識を持てれば、より安心して働けるし、仕事の質も向上する」と話す。
●記者から
日本医療政策機構の調査では、健康管理や医療受診に必要な知識が高い人ほど、不調があっても仕事の質を高く保ち、妊娠・出産を望んだ通りに実現しているーーとの結果が出ていた。
一方で、インターネットにあふれる情報に流され、治療選択や受診行動につながらない女性も多いように感じた。
有効な治療や備え方があるのに無策ではもったいない。
学校や職場、地域で正しい知識を得られる機会がもっと必要だ。
家庭や職場にいる異性の理解も大きな支えになる。
☆病院では精子と卵子の出会いの距離を確実に近づけてくれます。
（人工授精・体外受精・顕微授精）
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