（山陽新聞２０２０年１２月２９日の記事より引用）
不妊治療を始めた女性の約６人に１人となる１６．７％が離職していることが２８日、順天堂大などの研究チームの調査で分かった。
職場のサポートがなかったり非正規で働いていたりすると離職リスクがさらに高まることも判明。
チームは「休暇制度やフレックスタイム制度など職場での働き方改革が重要だ」としている。
調査は２０１８年８～１２月、全国４カ所の不妊治療専門病院に来院した女性１７２７人を対象に実施した。
治療開始時に働いていて仕事との両立が困難だと感じていた女性は１０７５人。
このうち治療を始めてから１７９人（１６．７％）が離職していた。
離職に影響を与える要因を分析すると、不妊治療中のサポートがない職場で働く女性の方が、サポートがある女性よりも離職するリスクが１．９１倍高かった。
雇用形態では非正規社員の方が正社員に比べて２．６５倍。
学歴では、大卒未満の女性の方が大卒以上の女性よりも１．５８倍高かった。
同チームは「短大や高卒の女性は休みの調整が取りにくいシフト勤務に従事しているケースが多い」とみる。
チームの順天堂大遠藤源樹准教授は、不妊治療と仕事の両立の難しさは、排卵日などに合わせて急に会社を休まなければならないことだと指摘。
その上で「社内で理解を深め、休みが取りやすい制度設計づくりに取り組むことが大切だ」と話している。
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