（山陽新聞２０２０年１１月１６日の記事より引用）
不妊治療をしている女性の８３．０％が仕事との両立を困難と感じ、治療のために仕事を急に休まなければならなかった人は半数以上いることが１５日、順天堂大などの研究チームの調査で分かった。
多くが職場の理解や柔軟に仕事を休める制度を求めており、調査した順天堂大の遠藤源樹准教授（公衆衛正学）は「経済的支援も必要だが、職場に不妊治療の実情を知ってもらうことも大切だ」と指摘する。
●順天堂大など調査 働く女性、職場理解求める
調査は２０１８年８～１２月、国内４カ所の不妊治療専門外来を受診していた女性患者に直接実施。
２２～５４歳の約１７３０人から回答を得た。
調査結果によると、患者の６８．６％が「働いている」と回答。
このうち排卵のタイミングなど治療に合わせた急な休み（突発休）を経験したことのある人は５８．３％、体外受精の経験者では６５．７％に上った。
職場に不妊治療中であることを伝えていない人は４０．０％で、５人に２人の割合。
職場でのハラスメントを受けた人は８．４％にとどまるが、相手を複数回答で尋ねると７割が上司からで「また休むの？」など急な休みへの嫌みが目立った。
平均不妊期間は３．１年。
治療費は１００万～３００万が全体の３５．２％と最多で、３００万円以上も１５．３％。
自由記述では「治療で突発的に休みを取る可能性があり、職場の理解やサポートが欲しい」「前日や当日の半休申請が受け入れられると病院に通いやすくなる」との声が寄せられた。
遠藤准教授は「企業は社員が不妊治療を続けやすい制度と風土づくりに努めるだけでなく、学校や職場で不妊治療や妊娠に関する教育を充実させることが重要だ」と強調した。
●不妊治療
女性の体内に精子を入れて卵子との受精を試みる「人工授精」や体内から取り出した卵子に精子を受精させる「体外受精」「顕微授精」などの治療方法を指す。
厚生労働省によると、日本では約５．５組に１組が不妊に関する検査や治療を受けている。
菅政権は少子化対策の一環として、治療費助成制度の拡充や、保険適用の範囲拡大を打ち出した。
☆病院では精子と卵子の出会いの距離を確実に近づけてくれます。
（人工授精・体外受精・顕微授精）
☆アオキ薬局では精子と卵子の質を上げて元気にしていきます！
