（読売新聞 ２０１７年８月３０日の記事より引用）
●「お産と麻酔」連携が大切
「何らかの処置が加われば加わるほどリスクは増える。麻酔の重い合併症は、まれだがゼロではない」
今月１９日、神奈川県藤沢市の産婦人科診療所「吉田クリニック」。
産婦人科医の天野完さんによる無痛分娩教室は。
相次ぐ事故を踏まえて、リスクの解説から始まった。
無痛分娩の麻酔は、背中にさし込んだ管から薬を注入する「硬膜外麻酔」が主。
約１時間の講義では、その合併症や対処法の説明に重点を置く。
同クリニックで実際に起きた合併症も話し、「納得して選んでください」と締めくくった。
妻（２７）の隣で熱心にメモをとっていた鎌倉市の男性（３５）は、「マイナス面も話してくれて信頼が深まった」と満足そうに話した。
４０年以上、主に大学病院で無痛分娩に携わってきた天野さんは、「近年の無痛分娩の歴史は、女性の権利運動と密接なかかわりがある」と語る。
天野さんが産婦人科医として歩み始めた１９７０年代は、点滴や吸入による無痛分娩が全国で行われていた。
その頃、米国では、ウーマンリブ運動の影響で痛みからの解放が叫ばれ、無痛分娩の普及が加速。
それとは逆に日本では、女性の主体性を取り戻すためとして自然な出産への回帰が進み、８０年代に入るとすっかり下火になった。
昨今、妊婦側のニーズの高まりに驚きながら、危機感も覚えていた。
麻酔の経験も体制も不十分なまま、無痛分娩を始める医療機関が出てきたからだ。
天野さんは、「麻酔科医でも産婦人科医でも、お産の経過と麻酔の双方を熟知した医師が無痛分娩にあたるべきだ。助産師の教育も必要で、それぞれの専門職の連携を俯瞰る事が大事だ」と話す。
助産師の経験を生かし、無痛分娩の研究を続ける神奈川県立保健福祉大講師の田辺けい子さんの研究から、出産にかかわる医療スタッフの間に専門性の違いから意識の差があり、連携を進みにくくしていることが浮き彫りになった。
麻酔科医は「麻酔を行えば安全性が向上する」と利点を強調しがち。
産科医は医療処置が増えるリスクを強く感じる傾向がある。
助産師は多くが麻酔の教育を受けておらず、「役割がない」と消極的になりやすい。
田辺さんは、「無痛分娩は、母子に必要な出産方法の一つという共通認識を持たなければ真の連携は難しい。社会にも同じ認識が広がれば、安全な無痛分娩の体制整備が進むのではないか」と話している。
（中島久美子、佐々木栄、山本美奈子）
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