（山陽新聞 ２０１８年９月７日の記事より引用）
●県内３産婦人科医がプロジェクト
国が５年前、接種の積極的な呼び掛けを中止した子宮頸がんワクチンを再考するプロジェクトを、県内の産婦人科医が立ち上げた。
正しい知識を広め、ワクチンと検診の有効性を訴えていくのが目的で、第１弾として、９日に岡山市内で公開講座を開く。
子宮頸がんは、国内では年間約１万人が発症し、約２９００人が死亡している・
プロジェクトは、金重恵美子・県産婦人科医会理事、川崎医科大の中村隆文教授、ウィメンズクリニック・かみむらの上村茂仁院長の３人が、がんで苦しむ女性と家族をゼロにしようと、８月に立ち上げた。
ワクチンを巡っては、国は２０１３年４月に定期接種の対象としたが、健康被害の訴えがあり、２ヵ月後には積極的な呼び掛けが中止になった経緯がある。
ただ、中村教授は「ワクチンを接種し、２年に１度、検診を受ければ１００％近く予防できる」と強調。
「日本の接種率は１％未満で、海外では７０、８０％を超える国もある。これ以上、苦しむ女性を出さないためにも、予防に力を注がなければ」と話す。
公開講座は、９日午前１０時、県医師会館（岡山市）で開催。
副作用とワクチン接種との因果関係を証明する科学的根拠は示されていないことや、ワクチンを導入したオーストラリアや米国など複数の国で、子宮頚がんの前段階の病変の発生が約半分に減っている報告などを紹介する。
プロジェクト代表世話人の金重理事は「子宮を失い、健康を害し、さまざまなことをあきらめてほしくない。まず正確な知識を得てほしい」と呼び掛けている。
受講無料。問い合わせは県産婦人科医会（０８６－２５０－２３８２）
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