（読売新聞 ２０２３年２月２４日の記事より引用）
●チーム組み診療
心疾患を持つ女性は、妊娠中に心臓にかかる負荷が高まるため、診療科を超えた特別な管理が必要だ。
国立循環器病研究センター（大阪府吹田市）は今年２月、日本初の「循環器病周産期センター」を開設した。
国循では年間約３００例のお産を取り扱う。
３分の１が心疾患を持つ女性、３分の１は高血圧や脳血管障害などの合併症を持つ妊婦や母体救命、残り３分の１は胎児が心疾患を持つ女性の出産だ。
一般的には、妊娠中でも心疾患は元の診療科の主治医が、妊婦健診や出産は産婦人科が診療を受け持つ。
しかし、妊娠中は心臓にかかる負担が増え、新たな症状が表れることもある。
そこで国循では複数の診療科の医師や助産師、看護師、臨床心理士がチームを組み、妊娠前から出産後まで、赤ちゃんの胎児期から新生児期までを切れ目なくサポートする。
なかでも力を入れるのが、妊娠前カウンセリング。
リスクを考えないままの妊娠では、中絶を選択せざるを得ないこともある。
「妊娠してはいけない」と思い込む女性もおり、事前のカウンセリングは重要だ。
妊娠中を通じて入院が必要な場合もあるが、通常は妊娠初期、中期、後期に入院検査し、妊娠前より心臓の状態が悪化していれば早めの出産を目指す。
●一番良い状態で
大阪市の看護師野口絵里奈さん（２９）は先天性心疾患の「不整脈原性右室心筋症」を抱える。
心臓を保護する薬を飲んでいたが、妊娠を希望して薬を中断し、運動負荷試験を受けた。
妊娠後は不整脈が増え、「無事に育ってくれるのか」と不安だったが、心不全にならないよう体重管理に努めた。
陣痛を待つため妊娠３６週で入院し、心機能が低下したため３７週で出産した。
「一番良い状態でのお産を考えてくれた」と話す。
吉松淳・循環器病周産期センター長は「心臓病を持って生まれた赤ちゃんが成人して妊娠し、またここで出産できるよう一貫したサポートをしたい」と理念を掲げる。（東礼奈）
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