（読売新聞２０２１年１月１５日の記事より引用）
●少ないデータ 有効性検証へ
厚労省は、今回の費用助成を、研究事業に位置付けている。
国内でがん患者の不妊対策の取り組みが本格化したのは２０１２年と日が浅い。
妊娠にたどり着く割合や、がん治療に与える影響は不確かで、データの集積が必要と診断した。
日本がん・生殖医療学会は１８年から、凍結保存を行った患者の登録事業を始めた。
約１００の医療機関の４０００人以上のデータが集まり、５０人以上の妊娠が確認されている。
ただ、凍結保存から不妊治療で使うまでに１０年以上かかることも多く、まとまったデータが出るのはこれからだ。
海外での治療成績によると、凍結精子の場合は、治療できた患者の約半数が、最終的に子どもを得ていた。
受精卵の場合、子宮への移植１回あたりの妊娠率は６５％との報告がある。
一般の体外受精での妊娠率は３割程度。
がん患者は、凍結時の年齢が若いなどの理由で、高くなるとみられる。
凍結した卵子を使ったデータはまだ十分ない。
解凍した卵子あたりの妊娠率は、若い健康な女性と同じで６％程度とみられている。
がん治療への影響はまだ十分わかっていない。
凍結保存することで、結果としてがん治療が遅れ、生存率が下がらないかを確かめる必要がある。
高井泰・埼玉医大教授は「命を救うことが最優先だ。国の助成制度では、参加する医療機関にはデータ登録を義務づけるなどして、きめ細かな分析ができる体制が求められる」と話している。
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（人工授精・体外受精・顕微授精）
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