(読売新聞 2019年9月7日の記事より引用)
●精子、卵子保存法など紹介
イラストを多用しており、Q&A形式なども採用している。
県不妊専門相談センターなどの公的な窓口のほか、「がん治療が優先される」といった注意事項も記されており、治療に詳しくない医師や看護師から「説明しやすい」と好評だという。
パンフレットは無料で、県内のがん診療連携拠点病院など13か所で受け取れるほか、同ネットのホームページからもダウンロードできる。
中塚さんは「これからがん治療を受ける患者さんは、治療のことで頭がいっぱいで、将来の子どものことまで考えられないかもしれない。でも、このような方法があることがあることを知ってもらい、少しでも将来への不安が和らいでくれればいいと思う」と話している。
●保険適用外 高い治療費 (県「助成制度 予定なし」)
ただ、こうした生殖機能温存治療などでネックとなっているのは、高額な治療費だ。
保険適用がなく、同ネットのパンフレットでは、女性で30万~70万円、男性で数万円と紹介している。
このため、一部の自治体では公的助成制度を創設し、経済的負担を軽減する動きが広がりつつある。
香川県では6月から、40歳未満の患者を対象に卵子や卵巣の凍結や胚(受精卵)の凍結に対し最大20万円、精子の凍結に最大3万円の助成を始めた。
広島県でも、女性は20万円、男性は2万円を上限に治療費の半額を助成する制度を昨年4月から実施しており、今年3月末までに28人が申請した。
一方、岡山県にこうした制度はなく、担当者は「現時点で助成制度をつくる予定はない」とする。
県内の乳がん患者会「あけぼの岡山」の宮本絵実代表は「自治体ごとに差があるのは不公平だ。若い患者が高額な治療費を捻出するのは困難で、支援を進めるべきだ」と話している。
●AYA世代
AYAは思春期・若年成人を意味する英語「Adolescent and Young Adult」の頭文字。
15~39歳が該当する。
進学や就職、結婚や出産など人生の節目の出来事と治療の時期が重なるため、社会的な支援が必要とされる。
競泳の池江璃花子さんが白血病を公表したことで、関心が高まっている。
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(人工授精・体外受精・顕微授精)
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