●里親や養子縁組も選択肢
（読売新聞 ２０１７年１０月２日の記事より引用）
「ママー、抱っこして」
静岡県熱海市の公務員・河村裕美さん（５０）は、愛らしい笑顔で胸に飛び込んできた長女のB子ちゃん（２）をギュッと抱きしめた。
ありふれた親子の風景だが、河村さんはB子ちゃんの実の親ではない。
親が育てられない乳幼児を実子として育てる「特別養子縁組」を結んだ養親だ。
「血のつながりはなくても、親子であることに変わりはありません」と語る。
河村さんは１９９９年、子宮頸がんと診断された。結婚の１週間後。
夫と「赤ちゃんがほしいね」と将来の夢を語り合っていた頃だった。
すぐに子宮を摘出する手術を受けた。
夫に離婚を切り出すと「２人で生きよう」と支えてくれた。
「ゼロ歳の女の子がいる。養親になりませんか」。
２０１５年夏、児童相談所から電話がかかってきた。
がん治療が落ち着いた１０年近く前、里親になりたいと児相に申請をしていたことを思い出した。
その子の母親は病気で、育てられないため親権を放棄したいという。
父親の所在は不明とのことだった。
その翌週、夫とともに児童養護施設を訪ねた。
生後４か月の女の子は、すやすやと眠っていた。
河村さんは「顔がなぜか夫に似ている気がした。運命だと思った」と振り返る。
同年１１月から一緒に暮らし始め、その１年後、裁判所から特別養子縁組が認められた。
慣れない子育てに苦戦しながらも、「かわいくて仕方がない」とほほ笑む河村さん。
「ただ、安易な気持ちで養親になるべきではない」と表情を引き締める。
特別養子縁組は、実親が育てられない子どもを、親の代わりに社会が守り育てるための仕組みで、子どもはいない人のための制度ではないと考えるからだ。
河村さんが理事長を務める患者会「オレンジティ」は今年７月、がんで妊娠できなくなった人向けに、里親や特別養子縁組に関する情報を提供する冊子を作った。
河村さんは「里親や養子縁組は、子どもの福祉のための制度であることを理解した上で、こうした選択肢があることを知ってほしい」と話している。
独協医科大学越谷病院（埼玉県越谷市）リプロダクションセンター教授の杉本公平さんは、里親や特別養子縁組が、がんで妊娠できなくなった人の選択肢となることを目指す調査研究を続けている。
杉本さんは「卵子の凍結保存など妊娠する能力を残す技術は、誰もが利用できるわけではない。患者の健康状態を考慮した上で、医師側からも、里親などの制度の情報を提供するべきだ」と指摘している。
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