（読売新聞 ２０１９年４月２６日の記事より引用）
●イライラ・痛み 放置せず受診
「月経痛は気合で乗り切るものと思っていた」「月経中に必ず吐いてしまう」
ＮＰＯ法人「女性の健康とメノポーズ協会」が２２日夜に大阪市内で開いた「女性の健康カフェ」。
３０～５０代の女性８人が参加し、心身の悩みを語り合った。
女性の体はホルモンの状態に左右され、世代ごとに様々な健康課題と直面する。
中でも、月経に関連する症状は身体、精神の両面に及ぶ。
強い月経痛は「月経困難症」、月経前に３～１０日間続くイライラやうつ症状、頭痛などは「月経前症候群」（ＰＭＳ）と呼ばれ、いずれも治療の対象だ。
日本医療政策機構が１８～４９歳の働く女性２０００人に実施した調査では、ほぼ半数の４５％が月経関連症状で「仕事の質が半分以下に落ちる」と回答。
ＰＭＳの経験がある人は６６％に上ったが、うち６３％は婦人科受診や市販薬の服用などを含めて「何もしていない」と答えた。
「毎月の不調を放置せず、積極的に対処するきっかけになれば」と昨年１２月から隔月でカフェを始めた同協会大阪支部の松原爽さん（４９）が勧めるのは、“伴走者”のような婦人科のかかりつけ医を持つことだ。
関西在住のＡ子さん（４０代）は２０代からうつ症状に苦しんできた。
３５歳の時、京都大学病院産科婦人科の江川美保医師にＰＭＳの重症タイプと診断され、低用量ピル（ＬＥＰ製剤）を飲み始めたところ症状が改善した。
女性ホルモンを調整する低用量ピルは、避妊目的ではＯＣ、月経関連症状の治療目的ではＬＰＦ製剤と用途ごとに名称が異なる。
今は仕事と育児を両立するＡ子さんは「婦人科に行って人生が開けた」と語る。
「内診台が怖い」「行きにくい」という声は、出産経験のない人を中心に根強いが、松原さんは「まずは一度、気軽に受診してみて」と呼びかける。
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