（読売新聞 ２０１９年３月１１日の記事より引用）
妊娠中の無理な働き方によって体調を崩す妊婦が少なくない。
妊婦を守る制度が就業規則など社内の規定に明記されていないことが理由の一つだ。
昨年４月から随時連載している「妊娠と仕事」シリーズ。
今回は、法制度の周知不足が妊婦の働く環境悪化に拍車をかけている現状に目を向けた。
●「規定ない」減らなかった残業
「妊婦の短時間勤務は、就業規則にないので、認められません」――。
２０１７年夏、都内のメーカーで働く妊娠６か月の会社員（４２）は自らの希望を人事担当者に断られ、あぜんとした。
女性は職場の責任者で、終電帰宅が当たり前の勤務を妊娠後も続けていた。
しかし、「これ以上続けては自分も子どもも命にかかわる」と危機感を感じた。
「残業しなくても済むようフォロー体制を整えてほしい」と何度も上司に訴えたが、動きがなかった。
このため、医師に相談のうえ、「短時間勤務を取りたい」と人事担当者に申し出たのだった。
その後約１か月間、会社の対応は決まらなかった。
会社としても初めてのことだったようで、「検討に時間がかかったのかも」と女性は言う。
その間、働く環境は改善されず、体調が急変した。
夏なのに、寒くてたまらない。
職場では毛布をかぶり、カイロをあてて熱いうどんをすすった。
そのうちおなかが痛みだし、間隔がどんどん短くなっていく。
「もしかしたら、陣痛かも」。
机に積まれた書類の山を前に、冷や汗が噴き出した。
受診すると、切迫早産。
即入院した。
「このまま生まれてしまったら、赤ちゃんは助かりません」。
医師にそう告げられた時は、涙が止まらなかった。
早産は免れたが、そのまま出産まで４か月休むことになった。
女性が危険な状態に陥ったことを知った会社はその後、妊娠中の短時間勤務制度をつくり、就業規則に明記。
社員への研修も行った。
女性は「就業規則にもないなど、妊婦を守る意識が職場では高くない。私と同じようなことが、あちこちで起きているのでは」と心配する。
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