（読売新聞 ２０１９年３月１２日の記事より引用）
医療現場で働く人の間でさえ、カードの存在が知られていないことがある。
大阪府の看護師（２９）は昨春、医師から切迫流産の疑いを指摘された。
「立ちっぱなしで週６日勤務は厳しい。短時間勤務にするとか、安静にする時間を増やさないと」
どうやって勤め先に伝えたら、対応してもらえるのだろう。悩んだ末、行政の相談窓口にも電話したが、「妊婦さんを守るのは会社の務め。会社に自分で言わないと」と助言されただけだった。
結局、無理を重ねた。
産休に入った数日後、子どもが早産で生まれた。
わが子は保育器に入り、約１ヵ月、抱くこともできなかった。
「ママが無理をしすぎだ。ごめんね」
点滴につながられたわが子の姿に涙が止まらなかった。
子どもは元気になったが、仕事は辞めるつもりだという。
カードの存在は後で知った。
女性は話す。
「知名度の低いカードを使っても、職場は動いてくれなかっただろうし、かえって関係が悪化してしまったと思う。妊婦の後ろ盾というなら、多くの人に知ってもらわないと」。
●法律上の位置づけ曖昧
母健カードは、配慮してもらうことを言い出しにくい妊婦を守るために作られた。
作成に携わった母子愛育会総合母子保健センター（東京）の中林正雄所長は「短時間勤務など、妊婦の状況に合わせた配慮を、医師の名で会社側に伝えることができると期待した」と経緯を話す。
カードの様式はほとんどの母子手帳に記載されている。
それをコピーして医師に記入してもらい、職場に提出すればよい。
だが、都内の産科医は「妊婦、企業双方に十分に知られていない。医療用語が多く、企業の担当者は困惑しているのでは」と話す。
法律上、カードの位置づけは曖昧なのが実情。
中林所長は、「法律上の根拠を明確にして普及させていかないと、「法律上の根拠を明確にして普及させていかないと、妊婦を守る仕組みがうまく機能しない」と話している。
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