(読売新聞 2019年3月13日の記事より引用)
●働く妊婦に安心の環境を
働く妊婦を守る制度があるのになぜ、無理を重ね、母子ともに危険な状態に陥ったり、退職を余儀なくされたりする妊婦が後を絶たないのか。
制度に欠けている視点は何なのか。
自分で身を守る方法はあるのか。
専門家に尋ねた。
●中井 章人さん(日本医科大教授)
「妊娠中 働くペース7割に」
多くの妊婦が、流産や早産を防ぐため、副作用もある薬を飲みながら働き、胎児に悪影響を及ぼす可能性がある長時間労働や深夜労働をしています。
1人で泊まりがけの出張に行ったり、立ちっぱなしで力仕事をしたり、危険なサインである、規則的なおなかの張りや出血があっても、仕事のために、すぐに医療機関を受診することができない人がいます。
いずれも医学的には論外です。
妊娠中のトラブルに、最も効果的な治療は安静です。
薬をのむことではありません。
それなのに、医師が安静の指示を出しても、仕事を理由に安静にできない、しないケースも少なくありません。
「会社は休めないので薬をください」といって、電車に乗って仕事に向かう妊婦がいますが、困った話です。
「妊娠は病気ではない」とも言われますが、妊娠中に切迫流産と診断されれば、それは立派な病気で、きちんとした治療や療養が必要です。
そのことを企業にも、妊婦にも意識してもらいたいですね。
母親が無理をすることで深刻な影響を受けるのは、新しい命です。
一般に妊婦が疲労をためたり、強いストレスを感じたりすると、胎児にも影響します。
おなかの中の居心地が悪くなれば、胎児は外に出ようとし、流産や早産につながる恐れがあります。
妊娠したら当たり前に赤ちゃんが無事に生まれるかのように思われがちですが、無事に生まれるのは85%程度と言われています。
妊娠中は、母体の血液量が増え、心臓などに負担がかかります。
高血圧や糖尿病などの合併症の危険も高まります。
妊娠している期間はそれほど長いわけではありません。
働くペースを普段の7割程度に抑えれば、多くの人がトラブルなく出産まで働けるでしょう。
短時間勤務や、時差出勤、体に負担の少ない仕事への配置転換などは、トラブルを避けるのに有効です。
どのようにして妊婦と、生まれてくる命を守るのか。
社会全体で真剣に考える必要があると思います。
続きは№6でご紹介します。
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